オール電化に決めた理由その2(災害に強いのは電気?ガス?)

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忙しくて日数が空いてしまったけど、オール電化に決めた理由その1の続きです。

オール電化に決めた理由その1(IH、ガス、併用と悩んだ末・・・)
この記事は2回に分けて書く予定でいますが、オール電化にした一番の理由は2回目に書きます。ここではオール電化に不可欠なIHクッキングヒーターにした理由を書きます。...

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なお、ここで書くことについて色々な考えや意見があると思います。
また状況等により異なることもあると思います。
なので内容に関して個人的な意見としてお読みください(^◇^;)
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IHクッキングヒーターに決めたことを書いたけど、決めたあとも多少の迷いはあった。

結論を先にいうと災害に対する強さを考えた結果、オール電化住宅のほうがガスと電気を併用する住宅より災害に強いと思ったからである。

それにオール電化ならエコキュートの貯水タンクの水も非常用として使うことができる。

いま建てている家は予算等もあり太陽光発電は見送ることにしたけど、太陽光発電や蓄電池を導入していれば、さらに災害に強くなる。

あるとき友だちと建てる家のことを話してて、
「もし電気やガスが止まるような災害とか何かあったときに電気とガスの併用にしてたほうがいいんじゃない!?」と言ってきた。

「そういえば、災害目線で考えてなかったなぁ」となって、それまで頭になかった災害基準で考えることにした。

災害時におけるライフラインの復旧について、結論を述べれば電気が最も復旧が早い。
【復旧が早い順】
電気 > 通信 >>> 水道 >> ガス
(インフラの整備状況や地理的要因などにより水道とガスは逆転することも・・・)

たとえば首都直下型地震の国での想定は震度7とされている。
少し以前にはなるが内閣府が平成17年7月にまとめた「首都直下地震対策専門調査会報告」では、いくつかの地震被害による想定ケースがまとめられている。

たとえば次の想定ケースでのライフライン復旧目標日数は次のとおりになっている。
(ほかに規模の小さい想定ケースもあるが復旧に携わる人員数が異なるだけで日数は同様)

■想定地震:東京湾北部地震(M7.3)被害最大ケース

※ 95%復旧(ガスのみ80%復旧)

各事業者からの聞き取りによる
復旧目標日数※
阪神・淡路大震災時の復旧日数※
電気 6日 6日
通信 14日 14日
上水道 30日 42日
ガス 55日 85日

参考:内閣府 首都直下地震対策専門調査会

でも、実際に災害なんて・・・、そこまで考えなくてもと言う人もいるかとは思う。
最近では2016年の熊本地震が記憶に新しいと思う。
もう少し前のことだが、2011年の東日本大震災も記憶にあると思う。
いつなんどき、同様のものに遭遇するとは限らないし、そこまでの規模でなくても各地でいろんなことは起っている。

熊本地震にしても直接的な被害にあわなかった、軽微な被害で済んだ人は自宅で生活を続けた人も多かったと思う。
しかし直接的な被害を受けなくても一帯でライフラインが止まったために復旧まで避難所生活を余儀なくされた方も多かったと思う。

以下は、2016年の熊本地震における電気の停電、水道の断水、都市ガスの停止の戸数と解消過程を月日で表したものである。

■熊本地震の発生日:2016年4月14日
■復旧までの日数
電気:1週間
ガス:2週間
水道:1ヶ月
※通信はグラフにないが1週間~2週間以内程度(通信会社は複数で復旧日数も区々)

(参照元:消防防災科学センター 季刊 消防防災の科学 No.127(2017冬号) 30頁)

また以下は、1995年:阪神・淡路大震災、2011年:東日本大震災、2016年:熊本地震での電気の停電、水道の断水、都市ガスの停止の復旧までを比較したもので、停止している戸数を100%として復旧の進捗率を表したものである。

(参照元:消防防災科学センター 季刊 消防防災の科学 No.127(2017冬号) 32頁)

電気や通信の復旧が早いのは、一部で地中化されているものの大部分は電柱を使って架空線(ケーブル)が張られているため復旧への対応も早い。
電柱を通常通りに立て直さなくても仮設で対応することもできる。

ガスや水道は地中に配管が埋設されているため、もし何らかあった場合は地中を掘り起こさないといけない分、復旧は容易ではない。ましてや、地震等で道路等も被害を受けた場合は、すぐに復旧に取りかかることも難しくなる。

震災クラスの被害でなくても、電気に限っていえば容易に復旧する仕組みがある。
日本の電力会社では、電気の区間が細かに分けられており配電自動化システムが導入されている。
仮に停電が起った際は自動で復旧する仕組みになっているし、電線が断線しても送電する変電所を切り替えて自動で復旧するようになっている。
ただし断線した一帯は人による復旧が必要になるが、配電自動化システムのおかげで影響範囲は最小限で済んでいる。
そのため通常の停電であれば変電所等の供給元で何かない限りは数分もすれば復旧するのが電気である。

また通信に関しては、今では数も減った公衆電話だけど最低限の通信手段を確保するため市街地だと500m四方に1台は必ず設置するよう法律で定められている。
公衆電話は通信ビルから電力供給を受けているので停電時でも使える
停電したら通信ビル自体が機能停止するように思うけど、バックアップ電源があるので電気の供給がストップしても自律的に機能するため問題ない。

ほかには自治体の要請で特設公衆電話が設置されるし、場合によっては移動基地局車、移動電源車も配置されるので個々人の通信手段はともかくエリアでの通信手段は確保されるので問題ない。

何にせよ、住むエリアが今後、大規模な震災に直面するのか分からないし、供給元での大規模なトラブルも発生するか分からない。

しかし何かしらあっても、影響の少ないものを考えておいても損はないなと。

ということで、
個人的に導き出した答えとしては、オール電化を選択することになった。

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